経済的で無駄のない家づくり 〜見積り〜

 

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工事を請け負う工務店やハウスメーカーが消費者であり施主でも素人でもある皆さんに出す見積書は、ハウスメーカーと工務店各社で全く違う書式となっています。

 

ハウスメーカーなどは、一式表示が多い見積書式で、見積り書が出されるスピードは早いですが、簡易式でいわゆるドンブリ勘定とも捉えることができるものや他方は、各種工事ごとに分かれていて数十ページの細かい明細となっていて、プランから拾ったu数などの数量に対して工事ごとに単価が掛け算がされていたりしますが、こちらは作成〜提出するまでにそれなりの時間はかかります。

  
またどこも同じように見える工務店であっても、提出される見積書をしっかりと比較するとその違いを多いに感じますが、見積り書にはルールがないし、積算をする人が違うので各社ばらばらです。
  

図面と計算機.jpg特に即受注即売上げを希望するハウスメーカーの場合は、プロ側もスピード契約を求める仕組みとなっていて、そのスピードを求めるから仕様や設備機器などある程度企画化≠ウれ決まっている方が都合がいいのです。

 

もちろん積算に関しても、ある程度のデーターをもとにできるだけ大きなリスクがないように設定された価格、つまり安全率が含まれた価格で積算担当者でない営業マンでもプランと同様に新人でも見積もり書が作成できるような仕組みを構築され、組織として家づくりの対応をされています。

 

その価格も、はっきりと坪単価が明記できるのは、リスクがないように安全率も含まれた仕様や性能などをある程度想定しているからということも言え、これらの結果、どうしてもどんぶり形式の簡易積算≠ニいうカタチでの見積書になるので、あなたの手元に届くのは、単価×数量という積算ではなく、一式という部分が多くなるのです。逆に言えば、だからスピーディーに見積があなたのところに提出できるといえるのです。

 

これらのことを整理すると、もし家づくりをお考えであってそれほど拘りもなく『その会社の企画された標準仕様でも全然OKです!』ということであれば、効率の良い上手な買い物になるかもしれません。

 

しかしながら、タント上された営業マンにノルマがあり、高い利益を計上されていたら、いくら経済的な家づくりを意識して原価を押えても、利益として消え去るので、皆さんのお手元に届く時には、ほぼ何も還元されていないままで手元に届く見積金額は、高くなるという理屈になり、これは原価が200円であっても100円であっても、どちらも500円で売れば良いいう理屈になっています。

 

よって業界でよく言われる大量仕入れでお安くご提供≠ニいう売るための言葉をそのまま鵜呑みにしないで、はじめての家づくりであっても、じっくり比較検討と検証をすれば、本当にそうであるのかないのかの判断はすぐに理解できることとなります。

 

住宅業界の傾向は、それなりの組織となっている会社であるのに住宅価格が安く見えているのは、安く見せているだけであり、他のスタッフや大きな本社ビルなど含めそれらの間接経費分だけでもそれなりに高く必要となる事もしっかりと理解されたほうがよろしいです。もちろん!オプションや別途という部分は、標準よりも金額が高いということは言うまでもありません。

 

もしこのページを偶然にお読みのあなたが、『わが家はできるだけ身の丈に合ったオリジナルな家づくりを希望しています!』ということであれば、ひとつひとつの仕様や性能を決めて、間取りもしっかりと考慮した上で、それらについて細かく拾い出される見積り書を出す会社が適正な相手と言え、そのような対応をされる会社とオリジナルな注文住宅をしたほうが良くて、どんぶり勘定の企画された仕様ではない家づくりとなります。


つまり、このような家づくりを希望されている方は、しっかりした積算をする会社であり、数量×単価で明細も出される見積もり書を作成する会社との家づくりをすることが良いとなります。経済的に・・・という意識をすることにより、いくらでも調整できるのが後者の場合の見積もり書式となり、前者の場合の見積もりは、標準仕様のまま建てると経済的かもしれない・・・ということにも繋がります。

 

過去には、安易に工賃だけを下げてくる家づくり会社(既に倒産しました)などもいましたが、安かろう悪かろうであるのでそれらは論外と言え、数量や単価に影響するプランや仕様・性能で調整する意識が消費者と供給側が一緒に考えることが大切になるかと思いますが、それらは、積算された結果なのでちゃんとした根拠があるはずで、その計算根拠も曖昧であったり不明であったりしたまま高額な費用で安易に何も知らない素人相手に提示する事だけはやめてほしいと願っております。

 

ですので、依頼する側として、もし価格の根拠がわからないのであれれば、それをしっかり確認して、できるだけ早い段階で明細をもらうようにしておいてほしいのですが、しかし残念な事にこのあたりまえのような事すらできていない会社が多いのも現実なのです。

 

 

 

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