低価格の危険性!?

このページでは、低価格住宅の危険性のオハナシを致します。

 

家づくりにおいて、営業マンがいるハウスメーカーや中堅の住宅会社などは、彼らが皆さんに申しあげているように床や扉などの建材、システムキッチンやバスやトイレなどの設備機器などを年間の棟数で契約して間違いなく大量購入≠ヘしていますから、注文住宅でありながらも、性能や仕様が決まっているシリーズ名があったり、その企画住宅のための専用の立派な販促資料やカタログがあったりします。

 

キッチン.jpgですので、大量購入とは大量の購入して倉庫においている事ではなく、あらゆるものをできるだけ企画住宅の標準として均質化を図り、設備図面などを都度用意しなくても、詳細図面などに関して既に用意されていて、それをプリントアウトするだけでそれなりの図面が整うようになっているものであり、これによりこれらの部分の手間などのコストダウンになるようにされています。

 

そういう意味では、効率化≠ニいう言葉だけで見積もりもプラン作成も然り、できるだけ手間がかかる部分については、他のスタッフが関わらないで担当者レベルでできるようにされており、例えば見積書であれば、窓口となる住宅営業担当者が簡単な数字だけを入れると簡易的な見積書が作成できるようになっていたりしますので、これらは、あるルールを決められた企画住宅であるからこそ、手間などを含め間違いなく立派にコストダウンはできていますが、しかし、残念ながらこれらが消費者が購入できる住宅の価格にそのまま反映されているかといえばそうではないのです。

 

展示場2.jpg住宅展示場の経費やモデルハウスの運営費や維持費、スポンサーとなるテレビや新聞の宣伝広告費、各企画住宅のシリーズのコンセプトや仕様などのツール類やプラン集の製作費用、営業マンの高い報酬、本社機能の維持費や経費など一般の工務店に比べると膨大な経費を必要とする情報の一切なかった昭和時代の高度成長期の家づくりそのままを未だに継続されていて、情報があふれる平成も終わるのに相変わらず不思議と守り続けています。

 

ちなみに海外では、コストがかかるのでモデルハウスだけというのは建てずに、実際に竣工した住宅が売約済みになるまでモデルハウスとして展示場としているようですが、注文住宅のように建て替えであっても工事中の現場での見学会をすれば無駄なコストが必要でなくなるし、これらの方が確実にコストダウン≠フ家づくりとなって、しかも消費者目線になった考え方でもあるが、大きくて高額で売るためのモデルハウスよりも余程為になるかと思うが、これをお読みの方はどう感じるのだろうか?

 

カタログや雑誌などの広告宣伝による配布物などでは、例えば坪40万であれ50万であれ、実際にはそのままで建つ事が可能であるわけではなく、本体工事や標準基本工事と表記されるだけで、その他別途やオプションとしてのプラスの価格を加算されますので、結局は表示されている価格だけでできない事になるので鵜呑みにしない事です。

 

低価格の危険性1.jpgその家づくりの価格というのは、大手であれ、中小であれ、どんな会社であっても、手間+部材+経費+利益で構成されていますので、この理屈で言いますと、手間賃も同じで、コストダウンをして部材が安くても、経費と利益で膨大な価格が必要となれば、家の価格は、安くなることはありません。それどころか、部材の仕入れがほんの少し高い会社よりもそれ以上に経費と利益を計上するので結果的に驚くほど高くなるという理屈です。

 

また、部材も全く同じで、会社の規模も同じで、仮に利益率も同じとするならば、あとは手間賃を下げるしかない事がわかりますが、職人不足と言われている時代であるのに日当2万円くれる仕事とその半分の1万円しかくれない仕事であれば、あなたがきっちりとされた立派な職人とすれば、どちらの仕事を選ばれますか?と考えれば、消費者の家づくりのリスクが見えてきます。

 

プラン作成や設計図書、確認申請費用というのは、必ずどこかに含まれます。住宅会社の場合は、ほぼ経費≠フ一部として計上されますが、建築家との家づくりの場合などは、これらに更に設計監理費≠ニして施工する会社の経費+利益&タみに上乗せが必要となりますので、計算式としては、工務店の場合の手間+部材+経費+利益に更に設計事務所の経費+利益が加算されるので、手間+部材+(経費+利益)×2という計算式のイメージとなりますが、ご理解できますでしょうか?あくまでもわかりやすく表現したイメージです。

 

結局は、色々と慎重に検討して進めたのに最終的な住宅価格が相当高くかかった!とか別途や追加工事が増えすぎて予算を大幅に超えてしまった!とかにならないように検討しているその家づくり会社の標準仕様で本当に満足できるのか、予算内でおさまるのか、見えない部分を曖昧なままにせずに、できるだけ明確に出してもらった上で同じ条件で全ての総額でしっかりと比較しない限り、単純にわからないようになっている事を認識した上で納得できるまで尋ねる事をオススメします。

 

 

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